仮想通貨の新規発行であるICO(Initial Coin Offering)は、そのプロジェクトへのベンチャー投資に参加する醍醐味を味わえると共に、もし仮想通貨が取引所に上場されてうまく上昇すると爆発的な利益を生む可能性を秘めています。
ここでは筆者がいくつかのICOを経験して、これは必要だと感じたことをまとめています。
心構え編
ICO自体を有難がらない
[the_ad id=”7860″]ICOと似たもので、株の世界ではIPO(新規上場)と呼ばれるものがあります。ここ数年のIPOは公募価格より上がるものが多く、多くの人が競うようにブックビルディングに応募しています。
そのため、ICOでも同じ感覚になりがちですが、2018年2月1日現在、ICOはこれから実施されるものが281件、実施中のICOが541件とあり、日常的に行われているものになります。
この後触れるところにも関わっているのですが、この事実を知らないと「とあるICOプロジェクトにコミットしていて、実際ふたを開けてみたら大損した」ということに陥りやすくなってしまいます。
まずは、ICO自体は日常的にあるもので、チャンスは常時あるということを知っていただきたいです。
儲からない可能性があることも心得る
現在流通している仮想通貨で、メジャーなものはICO後に驚異的な上昇率を見せたものがあります。2018年2月1日時点で、メジャーなものをピックアップすると、以下のようなものがあります。
- NXT:+1,680,769% (2013/09/28にICO)
- NEO:+445,721% (2015/10/01にICO)
- ETH:+353,994% (2014/07/22にICO)
情報出典元:ICO STATS – ROI SINCEICO
驚愕するほどの上昇率なのがお分かりいただけるかと思います。
世には1500種類の仮想通貨が存在しており、そのほとんどがICOにより誕生したものになります。例のように上昇するものが存在する反面、ICO時の公募価格を割れるものがあるのも想像には難しくないでしょう。
ICOが終わり取引所に上場した後は、仮想通貨の価格は市場参加者が決める段階へと入るため、こちらでも上昇するとは限りません。
最悪の想定も考えておく
ICOが公募価格を割れたというのはまだマシな方で、最悪取引所に上場されず、無価値で終わってしまう場合があります。
故に、ICOに関してはどんなに有望そうなプロジェクトに見えても資産の大半を突っ込むということは避けるべきでしょう。
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情報編
ホワイトペーパーや情報サイトを読む
ホワイトペーパーを読むことによって、自身が納得してICOに参加するかの判断材料となります。
ICOのプロジェクトのページには、必ずと言って良いほどWhitePaper(ホワイトペーパー)があります。このホワイトペーパーには、プロジェクトの概要や詳細、スケジュール、ICOを通じてどのような資金調達を行っていくかが書かれています。事業計画書と言えるものになります。ホワイトペーパーは本当に重要で、お粗末なICOではプロジェクトの実質的な中身が数十ページのうち2・3ページほどしかないものもあります。そのようなICOは参加してはいけません。
多くのICOのホワイトペーパーは英語で書かれていますが、大規模なICOを行うプロジェクトではきちんと日本語に翻訳したホワイトペーパーを用意しているところがあります。機械翻訳で難解な日本語を使っているホワイトペーパーが多いものの、それでも読まないよりはマシです。
また細かいですが、サイトの構成も要注意です。きちんと全世界に向けて資金調達する意思があるICOであれば、利用比率が多い言語のページが用意されています。一方、日本人をターゲットにしているところだと、英語と日本語だけという構成になっています。日本である必然性がないプロジェクトであれば、ICOのターゲットが日本人になっていたら要注意です。
ロードマップを確認する
現時点で、ロードマップのどの位置にいるのかを確認します。特に気を付けるべきは、ICO以外の実施内容についてです。
お粗末なICOでは、ICOで最初にお金を集めてから具体的な内容を進めていくというロードマップになっています。ある程度堅いICOになると、ベータプロダクトが既にできた状態でICOを実施するロードマップになっています。
どちらがプロジェクトに対して責任をもって実施していくかは一目瞭然でしょう。
取引所への上場予定があるか確認する
多くのICO参加者の関心ごとは、そのICOで得られたトークンが最終的に売却できるかということに尽きます。そのため、最近はICOの段階でどこの取引所に上場予定か書いているプロジェクトが増えてきました。
また、プロジェクトのWebページに上場の旨が書いていなくても、プロジェクトの公式Twitterやブログで上場について取り上げられている場合があるため、併せて確認しておくと良いでしょう。
ICO情報サイトを見る
大変便利なことに、ICOに特化した情報サイトが存在しています。特に有名なICO Benchというサイトでは、ICO自体の情報の他、格付け情報も提供しています。
ICO Benchの格付けでは、ICOのプロフィールやプロジェクトチームメンバー、ビジョンなどを基準にランク付けしています。得点が5に近ければ近いほど良いです。注意していただきたいのは、格付けが良いからと言って本当に良いICOであるかは判らないということです。格付けメンバーが自分が参加したICOだから敢えて良い評価をしている可能性もあります。
本当の意味でそのICOが良かったと判るのは、実際にICOが行われ、無事取引所に上場を果たし、さらにそこから大きく値上がりをしたときになります。長い時間を要するのです。
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やること編
ERC20に対応したEthereumウォレットを用意する
多くのICOではEthereumプラットフォームを使い、ERC20トークンと言う形式でトークンの配布を行います。そのため、Ethereumウォレットが必要になります。
ここで注意すべきなのが、EthereumウォレットはERC20に対応したものであるということです。取引所のEthereumウォレットはERC20に対応していないためNGになります。詳しくは「ICOに参加する際に必要なEthereumウォレットのMUST条件」をご覧ください。
ERC20に対応したEthereumウォレットにEthereum(ETH)を入れておく
これは前述の内容に関連してですが、Ethereumプラットフォームを利用している場合、支払いの受付は基本的にETHで行われます。また、Ethereumプラットフォームを利用しない場合でも、高確率でメジャーな仮想通貨であるETHには対応しているため、ETHを用意しておけば基本的に支払い手段には困らないことでしょう。
用意したETHは、すぐに支払いを行えるようにERC20に対応したEthereumウォレットに入れておきます。これはEthereumのコントラクトアドレスに対して送金するICOの場合、支払いに使われたウォレットに対してトークンが送られるからです。
日本国パスポートを用意する
最近のICOでは、一定額以上の出資者に対して身分証明(KYC)のプロセスを踏むものが増えています。その場合、パスポート画像が必要になるため、日本国のパスポートが必要になります。
KYCでは有効期限切れ間近のパスポートは受け付けてくれないため、あと3か月程度で期限切れになりそうな方は今のうちにパスポートを作っておきましょう。
また、パスポートは海外取引所のKYCでも使う機会が多いため、海外に行く予定がない場合でも、仮想通貨をやる場合は作成しておくことをお勧めします。
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