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coincheckで長期保有を決めているなら貸仮想通貨サービスを使わない手はない

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仮想通貨は短期的に利ざやを取るために投機で購入している人がいる一方、長期的な値上がりを期待して長期保有(いわゆるガチホールド)している方も多いことでしょう。

そのような場合、そのままホールドするのも良いですが、貸仮想通貨サービスを利用することによって利息を得ることができます。

取引所のcoincheckでは、貸仮想通貨サービスを提供しています。

貸仮想通貨サービスとは

[the_ad id=”7860″]貸仮想通貨サービスとは、取引所に保有する仮想通貨を一定期間貸し出すことにより、貸出料として利息を得られる仕組みになります。

仮想通貨を長期保有する場合、そのまま持っているだけだと実利益を生み出すことはありません。株のように配当金があるわけではないからです。そのため、取引所に貸し出すということが、仮想通貨の長期保有によって実利益を生み出す唯一の手段となります。

貸仮想通貨サービスで得られる利息

coincheckの貸仮想通貨サービスでは、貸し出した額と期間に応じて利息を仮想通貨建てで得られます。例えば、Ripple(XRP)で貸し出した場合は、Rippleで利息を受け取ることになります。

また、利率は貸出期間に応じて決定されます。利息を得られるタイミングは期間を満了した時になります。

貸し出し期間 利率(年率) 100通貨を貸し出した場合に得られる利息
14日間 1% 0.038
30日間 2% 0.164
90日間 3% 0.739
365日間 5% 5.000

例:10,000XEMを90日間貸し出した場合の利息

10,000(XEM) × {90(日) ÷ 365 (日)} × 3% = 73.9726(XEM)

 

貸仮想通貨のリスク

貸仮想通貨は、長期保有している仮想通貨でも実利を生み出せるというメリットがありますが、もちろんデメリットもあります。coincheckでは、貸仮想通貨のリスクを「貸仮想通貨サービスのリスクについて」にまとめています。

  1. 会社の信用リスク
  2. 貸付非承認リスク
  3. 中途解約・中途売却不可リスク
  4. 仮想通貨の中途返還リスク
  5. 分別対象とはならないリスク
  6. 仮想通貨の価格変動リスク

会社の信用リスク

coincheckが倒産した場合、貸した仮想通貨が戻ってこないリスクになります。

そもそもですが、取引所がウォレットの秘密鍵を握っている為、貸仮想通貨をやらなくても仮想通貨が戻ってこないリスクがあります。

貸付非承認リスク

coincheckへの仮想通貨の貸し出しは、誰でも貸し出せるわけではありません。coincheckが承認した貸し出し案件のみOKとなります。

中途解約・中途売却不可リスク

coincheckでは、最初に期間を定めて仮想通貨の貸し出しがスタートします。一度貸し出しがスタートしてしまうと、途中解約・途中売却が不可になります。

実はこれが一番のリスクになります。貸し出ししている仮想通貨が暴落したとしても、途中で損切りのための売却ができなくなってしまいます。

仮想通貨の中途返還リスク

coincheck社の都合で、仮想通貨の貸し出しを途中で中断される可能性があるリスクになります。その場合は、当初予定していた金利は得られませんが、貸し出していた期間分の金利を得ることができます。

分別対象とはならないリスク

coincheckでは、仮想通貨は通常分別管理されます。分別管理というのは、coincheck社が保有する仮想通貨と口座開設者が保有する仮想通貨が分けて管理されることを指します。

この点が最終的にどのような不利益に直結するかは記載がなかったため、問い合わせましたが結局あいまいなままで、ここで公開できるような内容ではありませんでした。

仮想通貨の価格変動リスク

仮想通貨は価格が変動するというリスクです。これは言わずもがなですね。

実際にやってみた

実際に貸仮想通貨サービスを利用してみました。

自身のアカウントで貸仮想通貨サービスのページにログインして、仮想通貨の振り替えを行います。例では、5,000XEMを取引口座から貸仮想通貨口座に振り替えました。振り替えると、スマートフォン用のcoincheckの総資産額は振り替え分は差し引かれた形で表示されるようになります。

あとは、貸し出す仮想通貨とその数量、期間を指定して貸し出し申請をするだけになります。

coincheckを開設するには

coincheckで貸仮想通貨をやってみたいと思った方は、一度お試しください。

筆者は、coincheckは当初取り扱っている仮想通貨が多いという理由で開設しました。結果的に、アプリの使い勝手が良く、ここにしてよかったと感じております。

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この記事を書いた人

TOKEN ECONOMISTのDirector。「ブロックチェーンによる少し先の未来を魅せる」をポリシーに、注目しているプロジェクトの紹介やインタビューを行っています。

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