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TEAMZ BLOCKCHAIN SUMMIT 取材レポート

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2019年4月6-7日にTEAMZ BLOCKCHAIN SUMMIT(チームズ・ブロックチェーン・サミット)が開催されました。

主催者のTEAMZは、日本のブロックチェーンアドバイザリー企業ですが、そのメンバーは多国籍です。様々なバッググラウンドをもつメンバーが、国内外のプロジェクトの規模拡大を支援する業務を行っています。その1つが、ブロックチェーンサミットです。

今回は、Crypto Winterと呼ばれるほどに市場が冷え切った中での開催になり、展示規模も前回と比べると小さなものでした。しかし、中身はブロックチェーンの社会実装が進んでいることが実感できるものとなりました。

筆者が取材できた範囲で、どのようなものだったのかをご紹介します。

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出展プロジェクト

TEAMZ

TEAMZ

TEAMZは、TEAMZ BLOCKCHAIN SUMMITの主催者です。

ブロックチェーンサミットは、ブロックチェーン業界の有名人や知識人との交流を通して、ビジネスを拡大していくことを目的に開催されています。

TEAMZは月例イベントを開催しています。ブロックチェーン業界においてトレンドの分野を詳しく知ることができるミートアップを行っています。

ICO CROWD JAPAN

ICO CROWD JAPAN

ICO CROWD JAPANは、英国発祥のブロックチェーン専門誌「ICO CROWD」の日本版です。ICOと名がついていますが、ICOを専門に扱っているわけではなく、ブロックチェーンを包括的に扱っています。

ICO CROWD JAPANの主な読者層は、ブロックチェーンの知識レベルが高い層になります。ブロックチェーン業界歴が長い、目の肥えたベテランの執筆陣を揃えていることが強みだといいます。

CoinBene

CoinBene

CoinBeneは、CoinMarketCapの取引所ランキングの4-6位に位置するグローバル暗号資産取引所です。

今後は、実業をしていて、コインの力を借りなくても良いプロジェクトをできるだけ上場させていきたいと考えているそうです。さらに、今後は現物資産だけではなく、デリバティブの取扱も拡大していく方針になります。

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GUBI

GUBI

GUBIは、骨董品の売買を行うためのブロックチェーンプラットフォームです。

既に骨董品が売買できるマーケットプレースを「中華古玩網」として展開し、また骨董品に関する膨大なデータベースを保有しています。

GUBIでは、ブロックチェーンと同社のデータベース、画像認識技術を組み合わせることにより、骨董品を安全に取引できる未来を構築します。

Nevula

Nevulaは、実店舗のカジノであるランドカジノで使えるトークンのプロジェクトです。

ブロックチェーンサミットでは、4月末頃に上場発表を報告できること、実際のカジノで使えるようになる報告をすると宣言しています。まだ調整中でありますが、韓国のチェジュ島やサイパンで使えるようになる予定です。

直近では、法規制の対応が大変だったそうです。例えば、カジノをトークンで遊んで、現金で支払いを受けるとマネーロンダリングに該当する場合もあるため、そのようなリスクを回避するための対応に時間を取られたといいます。

IPWeb / Coineal

IPWeb / Coineal

IPWebは、分散型ストレージを利用した分散型Webのプロトコルです。

今までの中央集権的なhttp/httpsプロトコルと比べ、ipwebではノードの3分の1さえ残っていればコンテンツが維持されます。結果的に、政府が検閲を行う国において、自由な言論空間を確保することにつながるといいます。

また、Coinealは2018年の上旬に設立されたグローバル取引所です。設立1年でCoinMarketCapの取引所ランキングで最大3位に入ったこともあり、現在はトップ10位程度の順位をキープしています。

2019年は、地域文化への理解を通して、地域に根づいていく戦略をとろうとしています。

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BastionPay

BastionPay

BastionPayは、ウォレット及びカストディサービスを提供しているプロジェクトです。

ウォレットは世界15カ国以上で使われ、100以上の暗号資産に対応しています。

カストディサービスでは、オーストラリアを中心に30以上の取引所で採用されています。これから、日本の取引所にも営業をしていこうとしています。

MAKESTAR

MAKESTAR

MAKESTARは、スターのグッズのクラウドファンディングサービスです。グッズ販売の収益もとにスターのグローバルPRを行っていきます。

変なクラウドファンディング案件を弾くために、MAKESTARで案件は審査性になっています。その分、クラウドファンティングの高さは80%と高い水準を確保できているといいます。

これからMAKESTARのサービスにトークンのエコシステムを組み込もうとしているそうです。

BLINK

BLINK

BLINKは、コミュニティ型のコワーキングスペースです。日本や香港、英国にも展開しています。

入居者のコミュニティを重視し、コミュニティからビジネスが拡大していくことを目的としています。ブロックチェーンプロジェクトの入居も多いそうです。

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MARK.SPACE

MARK.SPACE

MARK.SPACEは、新たなVR(仮想現実)空間を提供するプロジェクトです。

ショッピングモールや教室など、企業がVR出展できるための場を提供します。店舗に来なくても、実店舗にできるだけ近い体験をできるようにしていきます。

CoinPost

CoinPost

CoinPostは、日本最大のブロックチェーンメディアです。

1日10-15記事をリリースし、正確な情報を出来るだけ早く日本に届けます。

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ステージイベント

Everipedia CIO – Larry Sanger

Everpedia

Larry氏は、Wikipediaの共同創業者でもあります。

Larry氏が提起したのは、自分たちのデータが大手のSNSに閉じ込められているということです。そこで必要なのがオープンで共有なプロトコルであるといいます。

Everpediaでは、すべてのWikipediaの記事をブロックチェーンに載せ、EOSブロックチェーンにおいて編集できるようにします。

MINEBEST CEO – Eyal Avramovich

MINEBEST

MINEBESTは、世界的なマイニングハードウェア企業です。

Eyal氏は、日本のマイニング産業は破壊されたといいます。電力料金の高さと、教育不足が原因だといいます。

また、2年後には誰かがビットコインのハッシュパワーの51%を保有する可能性があるといいます。これにより、取引の偽装や拒否、資金の取り返しができるようになり、ビットコインは民主制を失うだろうと予想しています。

これによる防御策としてEyal氏はWorld Digital Mining Organizationを設立しました。教育や情報を積極的に提供する事により、長期の産業育成をしていきます。現在は登録や情報を無料にしています。長期的には、「私の機材を使ってビットコインを操作しない」などのシンプルなルールを一緒作っていきたいとしています。

パネルディスカッション 日本ブロックチェーンメディアの未来

日本メディアのパネルディスカッション

パネルディスカッションでは、COIN OTAKUの伊藤健次氏、CoinPostの中辻諒氏、NEXTMONEYの堀口啓介氏、Crypto Timesの新井進悟氏らがディスカッションしました。

筆者がいくつか気になった題目を紹介します。

<成功するプロジェクトとは?>

伊藤氏:想いが強いプロジェクト。

中辻氏:週次や月次できちんと情報を発信ているプロジェクト。

堀口氏:今はないと思っている。

<海外のプロジェクトは日本でどう宣伝していけばいいのか?>

伊藤氏:日本のマーケットに合わせて宣伝していく必要gあある。

中辻氏:メディアと一緒に戦略を組むことが必要。

堀口氏:適切なサポートをするメディアやアライアンスを組みながら検討していく必要がある。

新井氏:そもそも日本でマーケティングをやらないほうがいいと勧めている。

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アフターイベント

VIP向けイベント

Closed VIP Conference

VIP向けイベントは、1日目と2日目の終わりに、VIPパス及びMediaパス保有者に対して行われました。

1日目は、主に投資ファンド向けのお題が出されました。投資対象をどのポイントで見ているか?2019年にいくら投資する予定なのか?といった資金調達をしたいプロジェクトであれば聞いてみたい話が展開されました。

2日目は、ブロックチェーンのエコシステムを構築することでいちばん重要なことというお題が出されました。ときにスピーカーの信念が衝突することもあり、熱い議論が展開されました。

RED CARPET GALA

RED CARPET GALA

RED CARPET GALA(レッドカーペットガラ)では、ブロックチェーン業界の有名人や業界でビジネスをしている人たちが参加し、互いの交流を楽しんでいました。

ブロックチェーン業界という国際的なところにもかかわらず、最後は日本らしく一本締めで閉会しました。

主催者のTEAMZについて

TEAMZの公式情報は、以下よりご覧になれます。

また、TEAMZでは月例でイベントを開催しています。以下のイベントグループから情報を受け取ることができます。

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この記事を書いた人

TOKEN ECONOMISTのDirector。「ブロックチェーンによる少し先の未来を魅せる」をポリシーに、注目しているプロジェクトの紹介やインタビューを行っています。

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