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海外取引所にある仮想通貨を日本円にする方法 改訂版

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海外取引所にあるUSDTなどを日本円に交換する方法は、日本の取引所を使う以外の手段が存在しています。この記事では、いくつかある仮想通貨の現金化方法のうち、多くの人にとって実践可能なものをご紹介します。

この記事では、2018年に公開した記事の内容を刷新し、公開しています。

海外取引所にある仮想通貨を日本円にする方法

もし、ご自身が日本の取引所にない仮想通貨を持っている場合、現実的に海外取引所で売却するしかありません。あまり知られていない方法を含め、現状はいくつか現金化する方法が存在しています。ここからは、現在どのような方法があるのかを紹介していきます。

また、交換時に発生した利益は雑所得扱いの課税対象となります。本記事では、交換する方法のみに注目し、税金については触れていない点にご注意ください。

日本の取引所にBTCを送金する

最も万人向き、かつ一般的な方法になります。

大まかな流れ:

  1. 海外の取引所で、BTC建て取引を行い、保有通貨を売却してBTCを確保する。
  2. 海外の取引所から、日本の取引所にBTCを送る。
  3. 日本の取引所で、BTCを売却して日本円を確保する。
  4. 日本の取引所で、銀行振込依頼をかける。

メリット:

  • 万人向け。
  • 今回紹介する方法の中では、全体にかかるコスト比率が一番安く済む可能性がある。

デメリット:

  • 取引所の板が厚くない場合が多く、大口の換金には向かない。
  • 送金のプライバシーが護られない。
  • 換金まで日数がかかる。

OTC取引の業者を利用する

OTC取引とは、仮想通貨と現金の物々交換になります。OTC取引は表に見えづらいですが、世界におけるビットコインのOTC取引量は、取引所と比べて3倍もあるとされています。取引の仕方により、リスクも大きくなる玄人向きな取引方法になります。

大まかな流れ:

アナログな方法

  1. OTC業者をアポのセッティングをし、実際に会う。
  2. アポの場で、仮想通貨と現金を交換する。

デジタルな方法

  1. 海外取引所のOTC機能で、BTCを売りに出す。
  2. 条件が成立する買い手が現れたら、買い手から指定される方法で入金してもらう。

メリット:

  • 大口取引に対応することが多い(100万円以上から)
  • 送金のプライバシーが護られる。

デメリット:

  • 少量取引に応じない場合が多い。
  • 売り手と買い手が合意しないと売買が成立しないため、換金まで日数がかかる。
  • OTC業者が信頼できるとは限らない(そのために海外取引所ではOTC機能が存在)。

仮想通貨と連携できる海外銀行口座を利用する

最近は、海外銀行口座と連携可能なサービスが登場しています。この方法では、BTCやUSDTなどを銀行口座に主に米ドルでチャージし、銀行口座から直接引き落としができるVISAデビットカードを利用するものになります。

大まかな流れ:

  1. カードサービスの口座に対応している仮想通貨を送金する。
  2. 口座で仮想通貨から法定通貨に変換する。
  3. 必要に応じて、カードブランドに対応した銀行ATMから現金で引き出す。もしくは、カードブランドの加盟店で決済する。

メリット:

  • カードが自分の銀行口座に紐づくので、カード停止リスクが低い。
  • 即時チャージができる。
  • チャージ後の利便性が非常に高い。
  • 新規にクレジットカード発行ができない属性の人でも利用することができる。

デメリット:

  • 手数料が多めにかかる場合がある。
  • 銀行口座の維持費用がかかる(注:海外銀行だと維持費があるのが普通)。

仮想通貨でチャージできるプリペイドカードを利用する

海外の企業から、FP CARDのような仮想通貨でチャージできるプリペイドカードが発売されています。カードはマスターやVISA、AMEXなどの決済に対応した店舗で使うことができ、一部の銀行ATMから直接現金で引き出すことができます。

これが最も楽で速い方法になりますが、デメリットに記載があるようにサービスが短命に終わるリスクもあります。

大まかな流れ:

  1. カードサービスの口座に対応している仮想通貨を送金する。
  2. カードサービスのアプリを使い、仮想通貨を法定通貨に両替してチャージする。
  3. 必要に応じて、カードブランドに対応した銀行ATMから現金で引き出す。もしくは、カードブランドの加盟店で決済する。

メリット:

  • 即時チャージができる。今回紹介する方法の中では、最も時間がかからない。
  • チャージ後の利便性が非常に高い。
  • 新規にクレジットカード発行ができない属性の人でも利用することができる。

デメリット:

  • 手数料が多めにかかる場合がある。
  • カード提供企業の都合により、サービスが短命で終わる場合がある。
    (カードが団体単位の契約になっているため、一人の利用者の問題で全体が止まる可能性)

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