日本では、マネーロンダリングの懸念から匿名通貨が上場廃止になりましたが、実は世界の流れと逆行しています。世界では、プライバシー保護の観点から、匿名通貨の需要が増しており、TRONが匿名トランザクションを実装しようとする動きも出ています。
そしてEOSからは、トークンとしての匿名通貨が登場します。その名もpEOSです。
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pEOSとは
pEOSは、EOSのスマートコントラクトを発行された匿名通貨の性質を持つトークンです。
pEOSの匿名性の確保には、MoneroやQURASに採用されている匿名技術が使われます。トランザクションをRing CT（リング署名）で処理し、ストレスアドレスに支払うことで匿名性が確保されます。
pEOSは、ICOなどのトークンセールを行わず、EOS保有者に対してエアドロップでトークンを配布します。
pEOSの特徴
EOSの速度の恩恵を受けられる
EOSは、現在のトランザクション速度は8,000TPSになり、将来的には100万TPSまでなるとされています。
pEOSは、EOS上で発行されたトークンであるため、EOSの高いトランザクション速度の恩恵を受けることができます。
ただし、pEOSでは匿名処理が入るためEOSのスペック通りのトランザクション速度は確保できないと予想されます。pEOSにおけるトランザクション速度は公表されていません。
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Moneroでも採用された匿名化技術を採用
従来のブロックチェーンは透明性が高く、いつどこからどこへ送金が行われたかというのがわかってしまうものでした。そのため、送金元や送信先が個人に紐づいていると、その資金の流れをすべて追うことができるようになっています。これがプライバシーの侵害につながります。
一方で、pEOSはトランザクションの匿名性を確保しています。pEOSでは、Moneroが採用している匿名技術を採用します。Moneroでは、主に2つの仕組みを利用することにより匿名性を確保します。
- トランザクションの匿名化：リング署名（Ring CT）
- 送金先の匿名化：ステルスアドレス（Stealth Address）
リング署名は、ランダムに選出された複数人で電子署名（リング署名）を行い、ダミーのワンタイムアドレスが生成されそこから送金されます。これにより、どこから送金されたかがわからなくなります。
さらに、送金する場合も送金先としても使い捨てのワンタイムアドレスを利用することで、本当の送金先をわからなくします。これらの仕組みをステルスアドレスといいます。
pEOSの匿名送金の概念
分散型取引所に対応している
pEOSは、EOS上で発行されるトークンであるため、EOSベースの分散型取引所（DEX）で取引をすることができます。
EOSはそもそもトランザクションが高速であるため、分散型取引所におけるpEOSの取引は快適になることが見込まれます。
トークンはEOS保有者にエアドロップで配布される
pEOSのトークンは、PEOSになります。
PEOSは、EOSの保有者に1:1の数量でエアドロップされます。例えば、100EOS持っていれば、100PEOSもらうことができます。
2019年2月15日0時0分（アメリカ東部標準時、EST）にEOSアカウントのスナップショットが取得されており、PEOSのエアドロップは2019年2月25日になります。EOSの総発行数がおよそ10億EOSであるため、PEOSも同じくらいの発行数になります。
ロードマップ
- 2018年2月11日：プロジェクト開始、ホワイトペーパー発行
- 2018年2月15日：EOSアカウントのスナップショット取得
- 2018年2月25日：PEOSのエアドロップ開始
- 2019年Q2：Jungle EOSテストネットで稼働
- 2019年Q3：EOSメインネットで稼働
pEOSに関する情報
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