筆者はブロックチェーンプロジェクトの人間として、メディアの人間として、ブロックチェーン業界に関わっていますが、さすがに色々なものを観ていると、だいたい醸し出る雰囲気だけでこれがダメなブロックチェーンプロジェクトというのがわかってきます。
そういう烙印を押したプロジェクトは、半年後に調べると活動が停止している場合が多く、個人的に自分の感覚は外してないのかなと思うところがあります。また、ブロックチェーンプロジェクトの話をするプレゼンターが業界デビューが早かったとしても、勧めている案件がショボイといことも少なくないように感じています。
今回は、その感覚の根拠となっている要素を、できるだけ言語化してみました。
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ネットワークビジネス形式になっている
ネットワークビジネスそのものは悪くありません。それは物理商品やサービスを提供する場合に限った話です。ただし、これが投資の性格を持つものであれば別です。具体的には、マイニング及びトークンセールが該当します。
ネットワークビジネスは、売上の多くをディストリビューターへの報酬で吐き出す仕組みになっていまう。当たり前ですが、手元に残る資金が多ければ多いほど良いサービスを作れることができるわけで、ディストリビューターへの報酬で調達資金が多く中抜きされるブロックチェーンプロジェクトは構造上持続するのが困難になっています。
また、そこに集まる人は金銭的利益のみでつながっているため、コミュニティが脆弱でプロジェクトがスケーリングしていきません。ブロックチェーンの場合は、例外なくコミュニティの強さでプロジェクトがスケーリングしていくのは既に歴史が証明しています。
そもそも、ネットワークビジネスという人的組織を構築しなければ資金調達できないプロジェクトは、プロジェクトそのものの強さで資金を集められないことの裏返しでもあります。
すごく雑ですが「ブロックチェーンのネットワークビジネス案件＝ク○」と思っても、差し支えないがないです。
ひたすら市場の大きさを謳う
ビジネスにおいて、市場が大きいことは重要です。しかし、プロジェクトの優位性として市場の大きさを強調してくるのはまた別の話です。
もうプロジェクト名は忘れてしまいましたが、筆者は以前グラフェン市場のためのブロックチェーンのプロジェクト説明を聞きました。個人的に抱いた印象は「わざわざエコシステムに参加する人がトークンを買うという面倒な行為をしてまで、そのシステムを使う理由があるだろうのか？ないだろう。」ということでした。しかし、そのプロジェクトはグラフェンの市場の大きさを強調していました。
何がいいたいかと言うと、当たり前ですがプロジェクトの中身が重要であるということです。特にユーティリティトークンに関しては、それが流通するためのモデルが重要です。特に、ひたすら市場の優位性ばかりを繰り返している場合は、要注意です。
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カンファレンス出展を強調する
世の中にはブロックチェーンカンファレンスに出展しているという理由で、しっかりしているとアピールするプロジェクトがあります。
筆者もいくつもブロックチェーンカンファレンスを見てきましたが「こんな明らかにお粗末なプロジェクトの出展が許可されるの？」というものがいくつかありました。さすがに、主催者もすべての参加プロジェクトの精査ができないので、これらはある程度は仕方がないことでしょう。
しかし、ポンジスキームでも構わずに出展を許可しているカンファレンスも存在しています。そのため「カンファレンスに出展できた＝そのプロジェクトがOK」という図式は成り立ちません。
よほど酷いプロジェクトではない限り、普通はブロックチェーンカンファレンスに出展できます。ですので、出展していることをセールストークに謳ってくるプロジェクトは要注意です。
上場確定を謳う
筆者は、相変わらず取引所の上場をセールストークにしているプロジェクトが多いように感じています。
現状は取引所間の競争が激しく、ブロックチェーンプロジェクト側が取引所を選ぶ立場にあります。そのような背景から、ひどいプロジェクトでも上場しやすい環境になっています。特に、ブロックチェーンの世界は、自分たちで取引所を作って上場させるという最終手段が行使できます。
ちなみに、日本で上場確定と明言してトークンセールを行うのは、そのトークンが広く流通する＝仮想通貨という扱いになるため、法律的にNGになります。そもそも、そのようなことをしてまで資金集めをするプロジェクトは、そうしなければ資金が集まらない（＝プロジェクトがショボイ）という事情があるのかもしれません。
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有名人との関わりや大手提携の話を出す
資金調達段階において、やたらと大手企業との提携や有名人（特に芸能関係）を推してくるプロジェクトは、筆者の経験上イマイチです。
そのようにしている背景は、有名人や大企業からの支援を強調することで投資家に対して信用をつけようとしているからに他なりません。しかし、これは投資家からみても簡単に事実の裏取りができるものです。その方法は提携先とされているところに単に問い合わせてみるだけです。
筆者自身、「さすがにこんなショボイ内容のプロジェクトがあの企業と提携するなんてありえない」と感じることに何度か遭遇し、問い合わせることによって否定されるということがありました。そもそも、そのように嘘をついてでも資金集めをしているプロジェクトは、他の内容も嘘で塗り固められている可能性が高く、問題外です。
実業を強調する
以前「これから暗号資産（仮想通貨）で一攫千金を夢見る皆さまへ」に書いたとおり、ビジネスの強みはコイン価格に反映されるわけではありません。特にユーティリティトークンの価格形成については、トークンが流通するかが最も重要な要素を占めます。詳しい内容は、はリンク先をご覧ください。
例えば、○○サービスで使うユーティリティトークンがあったとして、そのトークンを使うための入手の手間は「法定通貨をビットコインに変える→ビットコインをトークンに替える」なります。実際にトークンの入手をした人はわかるかもしれませんが、その手間は超絶面倒です。いくら実業があったとしても、そこまで面倒なことをしてまでトークンを入手するための理由があるのか？ということが極めて必要になります。
いくら実業が優れていたとしても、トークンを使うたのユーザビリティが最悪だとそのトークンを使ってもらえる可能性は低くなります。やはりこれもトークンの流通モデルが関わってきます。
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トークン価格の話が多い
トークンに投資をする人にとって、トークンの価格は最大の関心事といえることでしょう。
そのせいか、よく聞かれるトークが「トークン価格は〇〇円を目指している」という内容です。当然ながらトークン価格はマーケット参加者の受給で決まります。
よくマーケットメイク（トークンセールでは、価格操作という意味合いで使われることが多い）をするから価格が上がるという話がきかれますが、マーケットの受給で動く資金量に比べれば、プロジェクトが保有するマーケットメイクの資金量はたかがしれています。界隈ではマーケットメイクで価格が思い通りになると思わせる発言が目立つことが多いですが、それは間違っています。
あくまでもトークン価格は受給で決まるということです。もし、積極的に価格がいくらになるという話をしている場合は、それは詐欺トークです。
むすびに
いかがでしたでしょうか？
このような視点でみると、ブロックチェーンプロジェクトの95%以上をトークン投資対象外としてフィルタリングすることができます。
これから、またビットコイン相場の回復に伴い、変なプロジェクトが湧いてくるはずです。セールストークをしている人が、薄っぺらいことを話しているか、それとも本質的なことを話しているか、是非このような指標を参考にみてみてください。
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